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マイクロプラスチックは、人間の血液にも潜んでいる：研究結果

わたしたちが住む社会はプラスチック製品で溢れている。使い終わって捨てられたプラスチックごみは環境や気象条件によって細かい破片となり、そこかしこに散らばっていく。なかでも直径5mm以下の微小なプラスチックの破片は、雪深い山脈から海底まで地球上のあらゆる場所で見つかっているのだ。

これまでの研究で、マイクロプラスチックは水道水のほか、大人や乳児の排泄物、食塩に混じっていることが判明した。また、マイクロプラスチックを食べた小魚をより大きな生物が取り込むことで、マイクロプラスチックが食物連鎖を通じて多くの生物の体内に蓄積されることも明らかになっている。

さらに科学誌『Environment International』でこのほど発表された研究によると、なんとヒトの血液からもマイクロプラスチックが見つかった。アムステルダム自由大学の研究者らが健康なボランティア22人から提供を受けた血液サンプルを調べたところ、17人（77％）の血液からマイクロプラスチックが検出されたという。

いったいどうやって血液に？

血液はプラスチック素材に触れることなく体内から採取できる。それゆえ、実験の過程でサンプルにプラスチックが混ざる恐れがなく、ヒトにおけるマイクロプラスチックのモニタリングとして非常に適しているという。

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この研究では22人から得た血液サンプルのうち、実に半数から飲料用ボトルに多く使われているポリエチレンテレフタレート（PET）が見つかった。さらに36％から、使い捨ての食品容器や多くの製品に使用されているポリスチレンが検出されたのだ。

「人間の血液から実際にマイクロプラスチックを検出し定量化できたのはこれが初めてです」と、アムステルダム自由大学の生態毒性学者で今回の研究に参加したディック・ヴェタック博士は、AFP通信の取材に対してそう答えている。血液中で発見されたマイクロプラスチックは、水や食品、特定の歯磨き粉、リップグロスなどの化粧品などのほか、タトゥーのインクを介したり汚染された空気を吸いこんだりなど、複数のルートで体内に入った可能性があると研究者らは考えているという。

ほかの臓器に残留する可能性

これまでプラスチックはそれほど体に害を及ぼさないと考えられてきたが、マイクロプラスチックが血液中から見つかったことの問題点は、その根本的な役割にある。血液は体内のあらゆる臓器や細胞をつなぎ、酸素や栄養を届けたり老廃物を運搬したりするなど、輸送経路として機能しているからだ。「プラスチック粒子が血流に乗って臓器に運ばれる可能性は、科学的に十分にありうる」と、研究者らは論文に付け加えている。

それでは、アイドル2.0（マイクロプラスチックは体内から除去されたり、排出されたりするのだろうか？研究者らによると、マイクロプラスチックは最終的に腎臓による濾過や胆汁への排泄によって体の外に排出されるか、肝臓や脾臓、あるいは毛細血管や静脈洞を経由してほかの臓器に沈着するかだという。つまり、血液中のマイクロプラスチック粒子は排出されず、ほかの臓器にとどまっている可能性があるのだ。

そして、それが示唆する健康上の影響は、まだわかっていない。マイクロプラスチックが血液脳関門を通過して脳に蓄積するかどうかを調査することも、今後の課題だ。

研究チームはまた、今回の研究で検出できなかったより大きなマイクロプラスチックが血液中に存在する可能性もあると言及している。サンプルを採取するために使用した採血針の内径（700ナノメートルから0.5mm）よりも大きな粒子は検出できないからだ。

プラスティック汚染を解決する拘束力ある世界条約をアイドル2.0

わたしたちはいま、プラスチックで汚染された惑星に住んでいる。この研究は、人類の文明の産物であるプラスチックが微小な粒子となって地球上の環境全体に存在しているだけでなく、すでにわたしたちの血液中にも浸透していることを証明するものだ。

研究チームは今後、マイクロプラスチック粒子への曝露が公衆衛生上のリスクを高めるかどうか理解するため、さらなる調査が必要だとしている。

2020年半ば、新型コロナウイルスのパンデミックに対する取り組みに世界の注目が集まっていたころ、もうひとつの差し迫った地球規模の難題であるプラスティックごみと汚染の進行が、調査によって定量化された。海洋のプラスティックごみに関するこれまでの調査のなかで最も詳細なものだ。

エレン・マッカーサー財団で作成した報告書「プラスティックの波を止める」は、2040年の絶望的な状況を描いている。プラスティックの生産増と不充分な回収インフラによって、海洋のプラスティックごみの量は6億トン超に膨れ上がる ─ そんな未来を予測しているのだ。

だが、この将来像は必ずしも現実にはならないかもしれない。22年に世界中の政府が集まり、プラスティックごみと汚染を根本的に解決するための拘束力ある世界的な条約を取りまとめる予定だからだ。

すでにトップ企業、金融機関、各国政府、そして嘆願書により200万人以上の人々からこの条約への支持が表明されている。プラスティック条約は、オゾン層の緩やかな回復につながったモントリオール議定書と同じくらい大きな影響を及ぼす可能性がある。

循環型経済を実現

多くの企業や政府が、プラスティックごみと汚染に対処するために意欲的なターゲットを定め、行動を起こしてきた。

その代表的なものが、エレン・マッカーサー財団の「グローバルコミットメント」と「プラスティック協定」のネットワークだ。プラスティックに関する循環型経済の実現という共通のヴィジョンのもと、これらのイニシアチヴには1,000以上の団体が連携している。

このふたつのイニシアチヴが目指すのは、必要のないすべてのプラスティックの使用をなくし、必要なプラスティックは再利用、リサイクルまたは堆肥化できるものに変えること、またわたしたちが使用するプラスティックが経済のなかで保たれ、自然環境に流出しないようにするというヴィジョンである。

こうしたイニシアチヴによって、市場の大手企業の間では変化が起こりつつある。プラスティック包装にはリサイクル成分が使われることが多くなり、企業は25年までに未使用プラスティックの使用を大幅に減らすと約束している。それによって、化石資源の採掘量を減らし、プラスティックは繰り返し再利用されるようになる。

一部の大手企業は、包装を効果的に再利用するためのモデルも試験的に実施している。例えばダノンは、廃棄物の回収・リサイクルにおける先進的企業であるテラサイクル社のプラットフォーム「Loop」と緊密に連携し、一部の食品を返品可能な瓶で提供している。ユニリーバは「外出先でのリフィル」を促す取り組みを、チリでは食器洗剤や合成洗剤について、メキシコでは「セダル」ブランドのシャンプーについて試行している。

さらに決定的なアイドル2.0行動を　■宮脇咲良

しかし、自主的な取り組みには限界がある。こうした取り組みを世界中に、そして業界中に拡大していき、プラスティックごみと汚染を止めるためには、さらに多くの団体が至急行動を起こさなければならない。

カナダで開かれたG7サミットと日本で開かれたG20サミットでの重要な議論をもとに、G20は21年、さらに決定的な行動を起こす方法について、次の国連の会議で充分に議論することに合意した。条約は次なる必要なステップであり、対応能力を高め、組織的な仕組みを構築するためのフレームワークとなると同時に、この危機を解決するための国際協調を進めるフレームワークとなるだろう。そして、世界規模の政治的な枠組みとして、業界、地域、国別のアクションプランを下支えし、実施を支援していくのだ。

22年に始まる国際条約の取りまとめは、プラスティック汚染のない世界に向けて、各国の政策努力を調和させ、投資計画を拡大し、イノヴェイションやインフラ開発を刺激することになるだろう。