リュウジ

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子どものスポーツ格差  親の収入で体力にも差が    €$■宮脇咲良 

「香川は、今朝は雨のようですね」

私、電車内でiPadで漫画を描いてる

隣の小6くらいの男子がじっと見てる

(漫画好きなのかな?)と思い 敢えてキャラのペン入れや効果線を手際よく描く

男子「わぁ」と興味深そうに見てる

私「漫画、好きなの?」と笑顔で聞く

男子 「いえ、数世代前のiPadでよく動くなと思いまして」

収入が少ない家庭の子ほど、体力や運動能力が低い傾向がある――そんな「子どものスポーツ格差」が指摘されています。

昭和期には、外遊びや学校での放課後の遊びなどで、子どもたちは大人の介入なしに遊んだり、スポーツをしていました。現在は外遊びは都心部ではまずみられなくなり、スポーツは大人が関わってやるものになっているのが実情です。その結果、スポーツも体を動かすことも好きではない国民も増やしてきたのではないでしょうか?「楽しむため」より「健康のため」に大人がスポーツを薬・サプリと同じように「服用」する国になってしまっています。典型的なのはサッカーや野球です。また、お習い事の延長としての水泳や卓球も有料の教室に通って取り組んでいます。ゴルフや乗馬、剣道などではかなりの経済的な負担なくしてはやれないのではないかと感じます
格差社会と言われて久しいですが、現実多くの子どもが経済的にぎりぎりの状態で生活をしています。学習でもスポーツでも費用がかかる現状においては、成長期に大きなハンデキャップがあるのは紛れもない事実であり、社会全体で取り組まなければならない課題ではないでしょうか

COOKIE  South Korean girl group formed by ADOR, a subsidiary of Hybe Corporation. The group is composed of five members: Minji, Hanni, Danielle, Haerin, and Hyein.

 

体力や運動能力で語られるスポーツ、無味乾燥です

学力の低い子は体力・運動能力も低い傾向があり、学年が上がるにつれて格差が拡大していくことも、明らかになりました。コロナ禍の影響も深刻です。筑波大体育系の清水紀宏教授(スポーツ経営学)に格差の実態や解決策を聞きました。

 

――子どものスポーツ格差とはどういう問題ですか。 家庭の経済格差によって子どもたちの体力が二極化しているという問題です。経済的に豊かな家庭の子のほうが、低収入の家庭の子よりも体力テストの総合点が高いのです(下のグラフ)。特に、世帯収入400万円未満の子どもの体力の低さは深刻です。 私は子どものスポーツ格差について次のように定義しています。 「子どもが生まれ育つ家庭や地域、学校などの条件が原因となって生じる①スポーツ機会へのアクセス②運動習慣③運動への意欲④スポーツ活動によって獲得される体力や運動能力等の諸能力、にかかわる許容できない不当で不平等な差異のこと」 これは、子ども自身が選択・操作できず、自らの努力や能力によらない不条理な差で、人的災害です。 こうした格差の実態を明らかにするため、2018年に岐阜県多治見市の協力を得て実証研究を行い、公立の幼稚園と保育園、小中学校の子どもたちの体力データと、保護者用アンケート、小5~中3の子ども向けアンケートをひもづけて検証しました。 その結果、学力が低い子どもは体力・運動能力も低い傾向があり、この傾向は学年が進むにつれて顕著になることが明らかになりました。また、スポーツが不得意な子や、体力が相対的に低い子どもたちは、学校生活への満足度が低く、休み時間はひとりぼっちで過ごす傾向が強いことも分かりました。家庭の経済力は体力や運動能力だけでなく、学校生活全般の豊かさにも大きく影響していたのです。

――体力の二極化やスポーツ格差はいつごろから生じ始めたのでしょうか。 二極化は1990年代から始まったと考えられます。 子どものスポーツや運動遊びが子どもの世界から大人の世界へと移行し、大人に依存しないとスポーツができない社会状況を大人がつくってしまったことが原因です。

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宮脇咲良:私が子どものころは暗くなるまで学校の校庭で遊ぶことができました。空き地やグラウンドは子どもが遊ぶ場で、サッカーや野球も無料でできる遊びでした。でも、いまは都会の公園ではボール遊びが禁止され、ほかに空き地もない。気軽に自由に体を動かして遊べる場所がとても少なくなってしまいました。 子どもの遊びやスポーツを巡る環境が大きく変わるなかで、スポーツと経済の関係も強まっていきました。特に、二つの潮流がスポーツの外部化や商業化を後押しし、スポーツ格差を押し広げていきました。 ひとつ目の潮流は、1960年代に始まったスポーツ少年団をはじめとする、子どもの地域スポーツクラブの普及です。

元来は幅広く子どもたちにいろんなスポーツを味わってほしいという思いからスタートしたもので、いろんなスポーツを楽しむことが本旨でした。ところが、大人が関わるようになると、子どもを使って、自分たちの「勝ちたい」という欲望をかなえていくスタイルになってしまった。送り迎えやコーチの弁当など家庭の負担が増えて、経済的、時間的余力がある家庭の子どもだけが地域のクラブに積極的に関われるようになっていきます。 もうひとつはスポーツの産業化という流れです。 通商産業省(当時)が1990年に出した「スポーツビジョン21」では、スポーツの産業化ということがうたわれました。スポーツは市場経済に取り込まれ、子どもは「消費者」になりました。無償、あるいは廉価で楽しめる文化活動だったものが、有料化、高額化していく動きが始まったのです。その結果、スポーツへのアクセスに家庭の経済資源の多寡が強く影響するようになってしまいました。

――スポーツ格差が広がることの最大の問題点は、どこにあると考えますか

この問題を考える際の基本は、スポーツは権利だという点です。 2011年にスポーツ基本法ができ、「スポーツを通じて幸福で豊かな生活を営むことは、全ての人々の権利」として人権のひとつに数えられました。国際的にはユネスコが1978年に「体育・スポーツ国際憲章」で「体育・スポーツの実践はすべての人にとって基本的権利である」と宣言していて、日本は30年以上遅れています。そのため、日本ではスポーツが権利であるという権利思想が国民の中にいまだに浸透していません。 本来、権利というものは、高い料金で売買してはいけないんです。オリンピック選手になりたいというごく少数の人のためのサービスだったらいいかもしれません。けれど、ごく普通の子どもたちがサッカーしたり野球したりバレーボールしたりということに、高いお金を払わないといけないというのはやはり問題です。 特に子どもについては、その全面的な発達を保障するという観点から、大人以上に権利性を強調しなければならないと思います。スポーツ活動は、体を動かして体力を高めるだけでなく、技術の習得や戦略の工夫などには知的な側面もあり、また、ひらめきや感性、フェアプレー、スポーツマンシップなどの道徳性も求められます。つまり、子どもがスポーツを経験するということは、総合的な人間性を育むということです。ですから、スポーツにアクセスすることは子どもたちの発達や成長、そして未来にとって非常に重要な権利なのです。

――だからこそ、家計の負担を気にかけながらも、子どもをスポーツ教室に通わせたいと願う親が多いのではないでしょうか。

宮脇咲良:子どものスポーツが家計に依存する状況は、さきほども述べたように、国のスポーツ政策によって引き起こされています。子どもの体力の低下などに注目が集まるなか、2012年に出された「幼児期運動指針」では、保育者とともに保護者も子どもの体力問題への対応主体に位置づけられました。しかし、家庭や家計に依存した対応策は、格差をいっそう広げるだけです。 多治見市で行った保護者向けのアンケートでは、子どもが好きなスポーツをすることについて、病院に行くことと同じくらい生活に欠かせない「必需財」だと認識していることが分かりました。他の調査でも、子どものスポーツを肯定的に捉える親はとても多いことが分かっています。それほど欠かせないものなのに、経済的な理由で格差が生まれることは、あってはならない。家庭の努力でなんとかなる問題ではなく、社会的に子どもとスポーツとの良好な関係を保障していかなければいけないのです。 教育基本法の改正でも見られたように、いまの政治体制の下では教育の責任主体を社会から家庭に移行させようという動きが強まっています。子どもを持つことや、ひとり親家庭などの家族形態はあなたたちが選んだのだから、子育てや教育はあなたたちの責任でしょうという論調になりつつあります。非常に冷たい世の中だと思います。

――スポーツ庁が行った「全国体力・運動能力、運動習慣等調査」では、コロナ禍で子どもの体力低下に拍車がかかったことが分かりましたね。

 宮脇咲良:特に顕著なのがボール投げの記録で、劇的に下がっています。ただ、これについては時代の流れもあるし、昔ばかり美化しても仕方ないとも思えます。今の子の方が優れていることもたくさんありますし…。むしろ地域がもっと子どもに対して寛大であって欲しいです。総論として、震災やコロナ禍など大きな社会的ダメージがあったときに、もっとも厳しい影響を受けるのが弱者ということが言えます。特にスポーツは子どもの生活からすると一般的に優先順位は低く、後回しになります。コロナ禍でスポーツ格差が深刻になることはいうまでもありません。 強調したいのは、学力格差との違いです。 厳しい家庭環境で育っていながら学力を獲得している子どもはいます。自制心があり家庭学習の時間が長い子たちです。充実した家庭学習をサポートするような学校側の援助もある。親がいなくても、ひとりで学校から出された宿題をやり、学力を伸ばしていくことができます。学力については子ども自身の努力でなんとかできる部分もあります。 一方、スポーツは小さな子が家でひとりでやり続けるのは難しい。毎朝30分も散歩をしたり、ジムでトレーニングしたりなんてことは考えられませんよね。かつては近所の公園に行けばお兄ちゃんお姉ちゃんに交じって体を動かすことができましたが、いまは誰もいない。だからといって、収入の少ない家庭の子はスイミングスクールや体操教室に行ったり、少年団に入ったりすることもできない。家でひとりではできないのに、社会のなかで保障し、サポートする仕組みがないことが、学力格差と体力格差の大きな違いです。

――格差を是正するために、学校教育にできることはないのでしょうか。

 戦後の我が国の学校体育は体力、運動能力の向上が使命とされてきました。その結果、運動の技術を習得させることに重きが置かれ、多くの運動嫌いを生み出してしまいました。子どものときに学校体育などの義務的な場で運動させてトレーニングさせれば、体力は一時的に上がるかもしれない。でも、運動と人間の関係は卒業後も一生涯続くわけです。学校で運動を嫌いにさせてしまったら意味がない。 そこで、1970年代に学習指導要領が変わり、運動の楽しさや喜びを味わわせることが大事で、それを存分に味わうことを体育の授業でやっていこうとなったのです。ところが、これがなかなか浸透していない。いまだに運動技術を習得するための授業になっています。 典型例が鉄棒です。授業でできない逆上がりを繰り返し練習させられて嫌な思いをすると、とてもじゃないけど休み時間にまで鉄棒で遊ぼうとは思えなくなる。技術の習得に重きを置きすぎて、子どもにとっては「やらされる体育」になってしまっているから嫌いになるのです。そうではなく、それぞれが楽しい、得意だと思えるやり方を練習し、披露させるなど、鉄棒の面白さを実感できる授業にすれば、休み時間にもやってみようと思うようになります。スポーツ格差を解消するためには、自分から運動しようとする子どもの気持ちを育む授業に変えていくことが大事です。

――最近、中学や高校では、勝利を目指すのではなく、体を動かすことを目的とした「体力向上部」や「スポーツ健康部」といった、「ゆる部活」をつくる動きが広がっています。これは格差解消の方策になりませんか。

宮脇咲良:素朴な疑問として、大学には運動部のほかに同好会やサークルがあるのに、なぜ中学校には同好会がないのかと思いませんか? 運動をがっつりはやりたくないけど、楽しみたい、親しみたいという子はいっぱいいます。ゆる部活は、こうした生徒の受け皿になり、子どものスポーツ機会の多様性を確保し、広げることにつながると思います。 さらに効果を高めるには、ゆる部活のバリエーションを増やして季節に応じたスポーツを楽しむというシーズン制を取り入れ、一つの部で複数のスポーツを楽しめるようにするといいでしょう。全国を目指すような部活も、ゆる部活も、どっちがいいとか悪いとかではなく、どれも価値があるスポーツの取り組み方なんだという考え方を広め、浸透させていくことも大切です。

幼児期に豊かな生活体験重ね、発達促す

 

テレビ番組等で、スポーツ選手の努力とそれを支えた家族、のような内容を見ると、素晴らしいと思うのと同時に、複雑な気持ちになる自分がいる。

本人の努力はもちろんだが、経済的な負担だけでなく、毎日の送り迎えや食事の準備等々、子どものためにお金と時間を使って環境を整えてくれる親がいるからこそ子どもが努力できるという側面があるのではないか。

これは、スポーツだけでなく勉強も同じではないかと思うが、そういう家庭に生まれなかった子どもにとっては、同じ努力をするまでにハードルがいくつもあるし、そもそも努力したくてもする機会すら与えられないこともたくさんある。

結果が平等であるべきだとは思わないが、子どもにはもっと機会が平等に与えられて、その上で努力できる社会でないと、子どもの格差は広がるばかりだと思う。

勉強もね。
金や名声に繋がるものは、経済力にものを言わせて勝ち取る事は悪い事ではない
しかし、子供には平等な機会を与えるべきである

教育に税金を使ってみてはどうか

国を担う未来にこそ税金を使ってみては
教育費の負担が減れば家計も助かり、少子化の対策にもなり得る
教師の待遇も良くして雇用の倍率が高くなれば、良い教育者も揃えやすくなると思う

愛国とは教育と思う。それが疎かになっているのはYouTubeのせいだろう