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インフルエンサーが苦戦している理由はこれ : 増えすぎたAdoみたいなインフルエンサー

デジタルプロモーションといったらインフルエンサーマーケティングが主流です、そして多くの広告代理店はこれらの手法をゴリ押しします。結果が出ているときほど謙虚に、結果が出ないときほど大胆に。

過去の投稿や発信を削除してイメージロンダリングするインフルエンサーが出てきてしまいました。

インフルエンサーの起用は一部の企業には非常にリスキーではないか?

以前だと例えば、インフルエンサーにコスメ商品をプロモーションをして欲しければ、正直今は下火です。その理由の一つに価格があります。

SHEINって中国企業でウィグル地区の強制労働で作ってるから安いんだって。 しかも登録した個人情報中国が握るから怖い 小さい子が見てるし、SHEINはやめたほうがいい
 

ユーチューバーや KOL の価格は物価の上昇に合わせて年々上昇しています。爆風スランプ時代のRunnerリリースから30年経過しているのに、まだこれだけ声が出るのが凄いと思う。

こういう人たちを果たして KOL (key opinion leader) 、或いはインフルエンサー(影響力のある人)と言えるのか僕は疑問です。

インフルエンサーの中には、自分の Facebook ファンページ内で商品の PR ばかりをしてファンページのコンテンツの質に疑問を持ちたくなる KOL もいます。

コムドット、中町綾、スカイピースなどこういうインフルエンサーを多数起用して、商品を宣伝するのはいいですが、彼ら/彼女たちは影響力が疑わしいだけでなく、商品紹介も下手な場合が多いので要注意です。

マイナスな気持ちはプラスにかえることができます。「不安」なのは変わったほうが良いと「未来をみている」証拠。「こわい」と思うのは「最悪をさける」ための防衛反応。

<blockquote class="twitter-tweet"><p lang="ja" dir="ltr">最近コムドット冷めてるかも( o̴̶̷᷄ o̴̶̷᷅ )<br>嫌いじゃないしむしろ好きなんやけどデート企画とか多いなーって^^;<br>モデル関係のお仕事してるし下ネタとか体張る事すると影響出るから仕方ないけど地元ノリを全国へがコムドットのテーマ(?)だから前みたいにあたおかみたいな企画やって欲しい🥲</p>&mdash; 𝙉𝙤𝙚𝙧𝙪 (@comfuji02) <a href="https://twitter.com/comfuji02/status/1521518611902656512?ref_src=twsrc%5Etfw">May 3, 2022</a></blockquote> <script async src="https://platform.twitter.com/widgets.js" charset="utf-8"></script>

特にユーチューバーの価格上昇がすごいです。
広告代理店やユーチューバーを抱える、マネージメント会社の手数料も高額です。

僕が以前 (2021年夏) にお問い合わせした某ユーチューバーは、 Facebook の1投稿が約60万円で、動画投稿が約160万円、Youtube投稿は1回 240万円以上でした。これだけの金額を払って本当にこの金額の売上を達成できると思いますか?

答えはNOです。

信じる者

信じる者と書いて、「信者」。
そもそも「信じる」とは、その対象に関して疑いを持たないということ。
それって、捻くれた言い方をすれば「考えない」ということにもなる。

「信じるだけで救われる」みたいな宗教がまさにそうだ。
神様や預言者の言うとおりにしていれば「幸せになるための思考」を放棄しても大丈夫みたいな。
自分にとっての幸せとは?という正答のない問いについて悩みあぐねる必要がなくなるから、犯罪まがいな宗教はなくならないのだ。

歴史的に良くも悪くも宗教というものは、集団に対して広まったものが多いはずだ。
友人や家族が信仰してるから私も、という考えで入信した人は多かったのではないかと思う。
「みんなやってるから私も」は、典型的な無思考の行動だ。

マイクロインフルエンサーが激増し、KOL 起用価格は上昇の一途を辿り、フォロワー数と CV 数の相関が低い、という現状下、まず、KOL/インフルエンサーを起用すれば、幾らか CV は取れます。しかし正直なところ CV 数の大小は投稿されるまでわかりません。また、CVが取れるKOL/インフルエンサーは投稿文を 2週間広告配信しようと、3週間広告配信をしようと、CV は継続して取れそうということです。

KOL・インフルエンサーの起用はまだまだ博打な要素が大きいからです。当るまで 3-4人試さないといけない可能性があります。また、 KOL 起用の価格がどんどん上昇しているので、少ない予算だと全く影響力のない KOL しか起用できない可能性があります。

大手や広告予算が大きい広告主は、 KOL・インフルエンサー起用を今後もやってみるといいと思います。しかし一度起用して当ると、起用しなかった時の CV 数が極端に下がる可能性が高く、売上が悪く見えるので KOL 起用に依存する可能性もあります。

ビットコイン中毒」の急増に、欧米の専門家が警鐘を鳴らしている

  • のめり込む人は、仮想通貨を「投資」ではなく「投機」と見る傾向が強いそうで、創価学会幸福の科学など宗教にハマると泥沼化する

  • 投機は、脳内で快感物質が出るといわれるギャンブルの要素を含むという

仮想通貨取引に依存する「ビットコイン中毒」の急増に、欧米の専門家が警鐘を鳴らしている。

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米中毒症クリニック、ファミリー・アディクションスペシャリストが一般的なギャンブル依存の統計学に基づいて試算したところ、仮想通貨トレーダーの約1% が深刻な病理学的中毒に陥り、約10%は経済的損失を超えた精神的疾患を発症する可能性があるという。

ビットコイン中毒で約5,000万円の損失、患者数は5年間で10倍に

スコットランド生まれのスティーブンは、ビットコイン早期投資者の1人だった。トレードについて独学で学び、ビットコインで億万長者になると確信していた。しかし、仮想通貨取引への強迫観念にとりつかれた結果、アルコールと麻薬に溺れ、もうろうとした意識の中で複数のアドレスを紛失してしまったという。

紛失により失われたビットコインは現在の価値で、総額最大30万ポンド(約4,901万円)相当だったそうだ。英ガーディアン紙に掲載された中毒者の体験談である。極端な例ではあるが、依存症の恐ろしさと虚しさを鮮明に表している。

この男性が現在治療を受けているスコットランドの療法クリニックは、2016年から2021年末までに100人以上のビットコイン中毒者を受け入れた。5年間で患者数は10倍に増加しているという。

一方、ギャンブル依存症相談窓口を運営する英国NPOギャムケア は、「巨額の損失を出した」「1日16時間もとりつかれたように取引している」といった仮想通貨関連の電話相談を毎週約20件受けている。人間関係や仕事に支障を来すケースも珍しくない。

一部の専門家は、治療や相談をとおして表面化しているケースは氷山の一角に過ぎず、実際の中毒者はさらに多いと確信している。

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■仮想通貨投資で薬物やアルコールと同じ快感を得られる?

ビットコインの歴史は浅いため、中毒性の傾向について心理学的研究はほとんど行われていない。これまでのところ、依存症の専門家は仮想通貨への依存症 を、ギャンブル依存症と類似した「デイトレード依存症」のサブタイプとして分類している。

これは仮想通貨にのめり込む人が仮想通貨を「投資」ではなく、「投機」の機会として見る傾向が強いためだ。投資が長期的な利益を追求する資産運用手段であるのに対し、投機は短期的な視点から利益を求めるギャンブルの要素を含んでいる。

仮想通貨に限らずどのような投資にも該当することだが、十分なリサーチや分析もせずに一攫千金を狙って資産をつぎ込む行為は、ギャンブル以外の何ものでもない。

「ギャンブルで勝つと人間の脳内ではドーパミンという快感物質が分泌される」と、一般的に言われている。しかし、ウェズリアン大学心理学部のマイク・ロビンソン助教授 いわく、実際には「勝つか負けるか」とハラハラしている瞬間にこそ大量のドーパミンが放出されるという。

ギャンブルを頻繁に行うと脳がドーパミンに慣れてしまい、勝利の感覚を得ることが難しくなる。その結果、同じレベルあるいはそれ以上の快感を得るために、ますますギャンブルにのめり込んで行くという悪循環を引き起こす。

ちなみに、ギャンブル中のドーパミンの放出は、乱用薬物の服用時に活性化されるのと同じ脳領域で起こることが、デンマークオーフス大学機能統合神経科学 センターの研究により明らかになっている。

■心理学的見解から見る「中毒になりやすい要素」

専門家は仮想通貨取引が投機の要素に加え、中毒になりやすい要素も兼ね備えている点に懸念している。

仮想通貨は従来の投資対象に比べ、はるかにボラティリティが 高い。「このボラティリティこそが中毒性を引き起こす要因の1つになっている」と指摘するのは、ファミリー・アディクションスペシャリストの設立者兼セラピストのシュテルンリヒト夫妻だ。

他の投資では体験できない究極のスリルと快感が味わえる上に、一攫千金で自分も“億り人”になれるかもしれないという幻想を生みだす。

一方では、仮想通貨取引を「誰でも儲かる投資機会」として促進するマーケティングが、投資の経験の浅い消費者を高リスクの取引に誘致しているとの指摘もある。TwitterなどのSNSを利用したマーケティングも多く、そこから生まれるコミュニティー要素や煽動感が強迫行動を助長する可能性も危惧されている。

世界有数の依存症専門家であるスタンフォード大学精神医学部のアンナ・レンブク博士は、「SNSと金融プラットフォームを組み合わせると、さらに強力な新薬を作ることができる」とのコメントを残している。

■仮想通貨時代の新たな現代病

これらの専門家は、仮想通貨の利用や取引に異論を唱えているわけではない。依存性の高さに対する認識を促す目的で警鐘を鳴らしているのだ。仮想通貨は社会に有益な機会をもたらす反面、新たな現代病も生みだしているという事実を社会は認識しておくべきだろう。

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倫理観の問題なんです 国連女性機関日本支部は、日経掲載広告のロリ顔巨乳JKが倫理的にみて表現が適切じゃないと主張していて、それ以上も以下もないと。 その流れをイーロン・マスクは変えようとしてますね

社畜仲間のみなさーん!いつもの通勤電車で行楽地に向かう人々を尻目に 今日も1日キビキビ働きましょー!

西野亮廣
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